「節税は税理士に任せているから大丈夫」と思い込んでいる院長は、クリニックの成長に必要な節税対策が不十分の可能性があります。
税理士は、院長との円滑なコミュニケーションなしでは、戦略的な節税を提案できないからです。
仮に、増患対策がうまくいき、診療収入が増加したとしても、節税対策なしに税金を支払っていては、手元に残る利益は限られています。その一方、患者数が伸びなくても、戦略的な節税を行えば、大幅な増患効果に匹敵する診療収入分の節税が可能です。 本講座では、個人クリニック・医療法人それぞれに役立つ節税方法を詳細に解説しています。
院長・経理主任が理解・実践し、税理士とのコミュニケーションを円滑にすることで、今まで以上に節税効果を出すことができるでしょう。
大学卒業後、大手簿記専門学校税理士科講師、千代田区の公認会計士事務所にて300件以上の医療機関の税務申告やコンサルティング業務に従事する。
平成15年４月に税理士事務所を開業。
平成23年１月税理士法人パートナー就任。
医療機関の事業継承ニーズが高いことから平成21年１月医院継承コンサルティングサービスをスタートする。
